「健康食品の副作用」 でも詳細明記を義務化

入力 : 2018-07-09 10:23:44 修正 : 2018-07-09 10:23:44

医薬品ではない健康食品やサプリメントでも人体への重大な副作用が発生した場合、該当商品の包装に副作用の事例を明記することが、ことし12月から義務付けられる見通しです。
食品医薬品安全処が明らかにしました。
それによりますと、特定の健康食品・サプリメントが健康に大きな被害をもたらした事例が報告された場合、食品医薬品安全処は、該当商品の注意事項に副作用の詳細を明記するよう製造業者に命じることが可能になるということです。
さらに、2017年の売り上げが20億ウォンを超える健康食品・サプリメントの製造業者には、「優秀健康食品製造基準(GMP)」を守ることが義務付けられます。
健康食品・サプリメントによる健康被害の発生件数は、ここ5年間で合わせて4091件に上っています。
また、被害を症状別で見ますと、胃腸など「消化器官の異常」が全体の32.4%でもっとも多く、「肌の異常」19.1%、「その他諸症状」12.3%、「脳神経・精神関連症状」4%、肝臓・腎臓など「循環器系の異常」3.1%などの順となっています。

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