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ロードショップブランドの「SKINFOOD（スキンフード）」が、今月8日、裁判所に法定管理（会社更生法の適用）を申請しました。

ロードショップとは、一つのブランドのみで品揃えが構成されている、通りに面した単独のお店のことです。SKINFOODは、2004年に創業、MISSHA（ミシャ）、THE FACE SHOP（ザ・フェイスショップ）とともに第１世代のロードショップブランドとして君臨していました。

SKINFOODはブドウやトマトなど新鮮な果物や野菜などを材料にしている「フードコスメ」というコンセプトで、他のブランドとの差別化を図りました。当時健康志向が強くなったこともあり、この戦略は功を奏しました。そして2005年、「食べないで。お肌に譲って」。このスローガンで大衆的なブランドとなり、2010年には、数あるコスメロードショップブランドで３位に。2012年には1850億ウォンの売り上げを記録し、ピークに達しました。

そのSKINFOODがこの事態になったのは、まず第一に過当競争が挙げられます。ロードショップブランドは第一世代の３か所のほかにも、TONYMOLY（トニーモリー）、NATURE REPUBLIC（ネイチャーリパブリック）、ARITAUM（アリタウム）、innisfree（イニスフリー）、ETUDE HOUSE（エチュードハウス）、the SAEM（ザセム）などなど数えきれないほどあります。明洞に一度でも来られた方ならやたら化粧品店が多いと感じられたことでしょう。ただでさえ安価でコスパが良いのがロードショップブランドの強みなのですが、どこのブランドも「～デー」などいろいろな名目で値引き合戦を展開するので、売り上げは増えても営業利益は減っていきました。ただ、SKINFOODの場合はそういった過当競争を避け、2014年までノーセールブランドとしてイメージをつくっていきましたが、その過程でむしろほかのブランドに顧客を奪われてしまったものと分析されています。

そしてもう一つ大きな要因となったのは、中国人観光客の減少です。まずはマーズコロナウイルスの韓国での拡散がありました。2015年のことです。実はその前の年、2014年にSKINFOODは赤字に転じていました。営業損失は52億ウォン。それが2015年には倍以上増えました。そして翌年はTHAAD（サード、アメリカの迎撃ミサイルシステム）の導入をめぐる問題で、中国人観光客が激減したのが追い打ちをかけた形となりました。

SKINFOODはアメリカや中国など19か国に進出しており、法定管理が決まれば、そのうちの一部を売却して資金繰りを改善させるものとみられています。ブランドイメージと製品の競争力を考えると、企業価値はまだまだ衰えていないとみているのです。