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韓国の人気男性アイドルグループのBTS（防弾少年団）が、２年ぶりにオフラインコンサートを行いました。

BTSは、11月27日と28日（現地時間）、アメリカ　ロサンゼルスのSoFiスタジアムで、『BTS PERMISSION TO DANCE ON STAGE-LA』を開催しました。BTSのオフラインコンサートは、2019年にソウルで行われた『’2019 BTS WORLD TOUR ‘LOVE YOURSELF: SPEAK YOURSELF’ [THE FINAL]』以来２年ぶりです。

長い間待たれていた対面コンサートとあって、今回のコンサートは予約販売開始と同時に全席売り切れとなり、世界中からの関心の高さがうかがえました。

BTSのこの公演に合わせ、韓国企業もマーケティングに力を入れています。サムスン電子と化粧品大手のアモーレパシフィックはＢＴＳの公演が開かれるSoFiスタジアム周辺にブースを設置し、製品のＰＲとさまざまなイベントを行いました。サムスンは折り畳み式スマートフォンのプロモーションを展開したということです。また、BTSとのコラボレーション製品を発売し、公演のスポンサーも務めるアモーレパシフィックは、自社製品のサンプルや広報物などをBTSのファンに配りました。韓国観光公社のロサンゼルス支社も韓国への観光を促すPRを展開しました。会場の電光掲示板を通じて、韓国をPRする映像を流し、BTSのミュージックビデオや写真集の撮影地などを盛り込んだ地図「BTS聖地ツアー」などを配布したということです。また、５月に世界各国でBTSとのコラボメニューを販売しており、今回のコンサートのスポンサーでもあるマクドナルドが、簡単な朝食やフライドポテトをファンに配っています。BTSのコンサートは12月にさらに２回行われる予定です。

一方、BTSは11月22日にアメリカン・ミュージック・アワード（AMA）でアジア人アーティストとしては初めて、「今年のアーティスト賞」を受賞するなど、合わせて３つの部門で受賞しました。BTSのこうした世界的な活躍を受け、メンバーに兵役特例措置を与えるべきではないかという議論が再燃しています。実際、国会でも、大衆文化に携わる人たちに対しても兵役特例措置をとるべきかどうかについての議論が25日に行われました。兵役特例措置というのは、軍に入隊する代りに、「芸術体育要員」として特技を活かした活動をすることで兵役の義務を全うするもので、兵役免除を意味するものではありません。しかし、事実上の兵役免除と受け止められており、それだけに敏感な問題となっています。

兵役特例措置は、オリンピックや音楽コンクールなど国際的な大会で賞を取るなどの基準が設けられており、大衆文化のスターが芸術体育要員となるにはそうした基準を設けるための兵役法の改正が必要です。国会で議論が行われたのはそのためで、その日の議論は結局まとまりませんでしたが、議論は引き続き行っていくということです。BTSの最年長メンバーで、1992年生まれのジンは、来年まで入隊が延期されています。この延期のために去年末に兵役法が改正されていますが、兵役法がさらに改正されなければ兵役特例措置の適用を受けることができないため、2023年には入隊しなければなりません。