2015年に大気汚染物質PM2.5の観測が始まって以来、最悪の数値を記録した先月のPM2.5について、その発生原因を分析した結果、平均75％が国外からの流入によるものだったことがわかりました。
環境部傘下の国立環境科学院は、先月11日から15日までに発生した微小粒子状物質PM2.5の発生原因を、地上観測資料、気象・大気質モデルをもとに分析した結果を6日に発表しました。
それによりますと、この期間の国外の汚染物質の流入は全国基準で69~82%で、平均では75%だったということです。去年11月に行われた同じ調査で国外からの影響は平均31.5％だったのに比べて、2倍以上も高い数値となっています。
環境科学院によりますと、この期間に中国の山東半島および北部地域の高気圧の影響で大気が停滞した状況の中、1月10~11日に汚染物質が一次的に流入し、13日以降は北西風によって国外の汚染物質がさらに流入したということです。
環境科学院の関係者は「今回観測された高濃度の大気汚染物質は、韓国と中国の気象悪化と長時間の汚染物質蓄積によるものだ」としたうえで「中国側に分析結果を伝えるなどの研究協力を強化していく」と明らかにしました。