韓国の最高裁判所にあたる大法院の元徴用工判決などで韓日関係が悪化している一方で、韓国語を学ぶ日本の若者が増えていることが分かりました。
日本経済新聞が4日報じたところによりますと、韓国語能力試験（TOPIK）が日本で初めて導入された1997年におよそ1500人だった受験者数が、ことし2万7000人に増えたということです。
去年10月の元徴用工への賠償判決以降、韓日関係は悪化の一途をたどってきましたが、韓国語能力試験の申し込みは、2018年に比べおよそ10％増え、ここ10年でおよそ2.6倍増えたということです。
一方、ことし10月に申し込んだ1万1000人のうち、90％が女性で、10代と20代がおよそ80％を占めたということです。
また、韓国語を勉強する若者が増えている背景として、K‐POPやドラマなど、韓国文化に対する関心の高まりが挙げられています。