動画共有サイトの「YouTube(ユーチューブ)」や動画配信サービスの「ネットフリックス」など、インターネットによる動画や音声などの大容量コンテンツ配信サービスのOTTを利用する人が去年、大幅に増えたことがわかりました。
放送通信委員会が全国の13歳以上の男女およそ6800人を対象に行った「利用実態調査」の結果によりますと、去年OTTを利用した人はおととしより3.2ポイント増えて、全体の69.5%でした。
有料のOTTを利用した人はおととしより20.4ポイント増えて、全体の34.8%でした。
もっとも多く利用するOTTは、「YouTube」が65.5%、「ネットフリックス」24%、「TVING(ティービング)」と「wavve(ウェイブ)」がそれぞれ4.4%などの順でした。
テレビの世帯保有率は2018年に96.5%とピークを迎えたあと、2019年は95.8%、おととしは94.3%と減少しましたが、去年は96.5%と再び増加に転じました。