朝鮮日報の経済月刊誌「エコノミープラス」が世論調査会社に依頼して、ソウル、東京、上海に住む３５歳から４５歳の男女５００人ずつを対象にアンケートした結果、韓国、日本、中国の国民は財テクの手段として、韓国人は不動産を、日本人は貯蓄を、中国人は株式を一番にあげていることが分かりました。また３カ国の国民は、来年の経済の見通しについて、韓国人と日本人は悲観的なのに対して、中国人は肯定的です。韓国人の場合、「良くなる」という解答は１２．７％なのに対して、「悪くなる」は４８．１％です。日本人も「良くなる」は１５．６％なのに対して、「悪くなる」は４０．８％を占めています。一方、中国人は反対に「良くなる」という人が４５％で、「悪くなる」という見方の６倍に達しました。