駅や空港など多くの人が利用する屋内でも、屋外でのカーナビゲーションと同じような位置情報サービスを受けられるようになります。
国土交通部は、ことしの補正予算によって地理空間情報データベースの構築に30億ウォンの予算が確保されたことから、屋内での位置情報サービスを本格的に進めると、9日、発表しました。
国土交通部はことし、鐘閣（チョンガク）駅、東大門（トンデムン）駅、江南（カンナム）駅、新村（シンチョン）駅など、ソウルの20の地下鉄駅と、仁川（インチョン）空港など多くの人が利用する場所で、屋内の地理空間情報データーベースを構築し、移動経路の案内、緊急避難路の案内、位置情報による非常時の緊急通報など多様なサービスを提供することになりました。
このシステムには、最先端のレーザースキャナなどを使った3次元座標が使われ、これまでは正確な位置の把握が難しかった屋内でも、スマートフォンなどを利用して位置情報サービスを受けられるようになります。
国土交通部は、この屋内位置情報サービスを2017年までに、全国の鉄道の駅や空港、地下商店街などに広げていくことにしています。