2010年に起きた韓国海軍の哨戒艦「天安（チョナン）艦」の沈没事件を取り上げたドキュメンタリー映画、「天安艦プロジェクト」について、大手シネマコンプレックスが上映2日で中止した問題で、映画関係者らが9日、上映中止の真相の究明と再上映を求める「真相究明委員会」を発足させました。
この委員会は、映画「天安艦プロジェクト」の制作スタッフを始め、映画人会議、映画監督組合、映画制作家協会、映画プロデューサー組合など12の映画関連団体が作ったものです。
9日に行なわれた記者会見で、委員会では、上映を中止した大手シネマコンプレックス「メガボックス」に対し、上映中止を求めた団体を明らかにし、捜査当局に捜査を依頼するよう求めるとともに、政府に対しては、映画の再上映に向けて全力を尽くすよう求めました。
これに対し、メガボックス側は9日、「団体から抗議を受けたことはなく、国家機関が圧力をかけたという疑惑も事実無根だ」としています。
映画「天安艦プロジェクト」は、2010年3月におきた韓国海軍の哨戒艦「天安艦」が沈没した事件で、北韓の魚雷攻撃で沈没したとする当時の調査結果に疑問を投げかけたもので、韓国軍や犠牲者の遺族ら関係者の間で大きな論議を呼び、メガボックス側は5日に公開に一旦踏み切ったものの、わずか2日で上映を中止していました。
「天安艦プロジェクト」は、9日時点で全国の4つの映画館で上映されていて、8日までの動員観客数は5000人あまりとなっています。