IOC＝国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長がこのほど、平昌冬季オリンピックを韓国と日本で分散開催する可能性に触れたことについて、2018平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック組織委員会は、大会の準備が進んでいて、分散開催を考慮するには手遅れとの考えを示しました。
2018平昌冬季オリンピック組織委員会の趙亮鎬（チョ・ヤンホ）委員長は12日、ソウル・組織委員会の事務室で役員らと懇談し、「IOCの改革案は、現在と未来のオリンピック運動にプラスに作用するものとみられる。改革意志を高く評価する」としながらも、「だが、平昌の場合、すでにすべての競技場の工事が始まっていて、いまの時点で今回の改革案を適用するのは難しい」と述べ、分散開催を考慮するには手遅れとの見解を示しました。
趙委員長はそのうえで、「今後、IOCが分散開催の候補都市など具体的な提案をしてきた場合、本格的な議論がなされるだろうが、現在としては、誘致当時の原案通りに韓国ですべての競技が行われることを希望する」と述べました。
国際オリンピック委員会が先日、いくつかの改革案を承認したことで開催国以外での競技実施が可能となり、ボブスレーとリュージュが長野で代替開催されるのではないかと話題になっていました。