韓国では、出産や雇用、所得の増加率が高くなるほど自殺率が低くなり、反対に離婚や失業率が高くなるほど自殺率が高くなる傾向があることがわかりました。
これは、韓国保健社会研究院が、1997年から2012年までの資料をもとに、経済成長率や所得、失業、雇用、離婚、出産などの要因が自殺率に及ぼす影響について分析した結果、わかったものです。
それによりますと、経済成長率や所得、雇用、出産率が高いほど自殺率は低く、失業率や離婚率が高いほど自殺率が高くなっていることがわかりました。
こうした傾向は、地域別の分析でも同じ結果が現れ、ソウル市の場合、経済成長率や所得が減少した2002年から2004年、また、失業率が上昇した2007年から2009年の間に自殺率が増加しています。
また韓国第2の都市、釜山市でも、経済成長率や所得が減少した2001年から2004年の自殺率は増加した反面、雇用率が増加した1998年から2000年の間は自殺率が減っています。