妊娠から20週以内の時期に、胎児の染色体異常などが原因で流産する｢自然流産｣で治療を受けた女性の数が、毎年平均で3.9%ずつ増加していることがわかりました。
国民健康保険公団によりますと、2013年に自然流産で受診した人の数は1万7000人で、2009年から年平均で3.9%ずつ増加しています。
また、2013年の妊婦全体のうち、妊娠20週以内に流産した人が占める割合は、40歳から44歳が12.1%、35歳から39歳が4.6%、25歳から29歳が4.0%などとなっています。
なかでも、働く女性の自然流産率は、専業主婦の女性に比べてすべての年齢で高くなっています。
これについて専門家は、｢自然流産は、胎児の染色体異常などが主な原因とされており、受精卵が分裂する過程で起こるが、染色体が異常を起こす原因はまだはっきりしていない。また、妊娠20週以内は、なるべく無理をしないで体調に注意しないと流産する可能性が高くなりやすいが、働く女性は、専業主婦の女性に比べて相対的に安静な状態をとりにくいため、流産する比率が高くなるものとみられる｣と説明しています。