大企業各社が夏休みの国内旅行を呼びかけ、伝統市場の商品券を購入するなど、マーズ＝中東呼吸器症候群の影響などで落ち込んだ内需活性化に乗り出しています。
このうち、ハンファグループは、全国の伝統市場で利用できる商品券50億ウォン分を購入し、夏休みの前に社員全員に10万ウォンずつ支給することにしています。また、本格的な夏休みシーズンを迎え、社員に国内旅行を積極的に呼びかけるほか、姉妹提携を結んでいる農村地域から特産物を購入することにしています。
現代・起亜自動車グループは、社内で、「夏休みを韓国国内で過ごすキャンペーン」を展開しているほか、海外のディーラーや顧客などが参加する大規模なイベントを、韓国国内で7月から11月にかけて集中的に開催することにしています。
SKグループは、マーズの影響で、献血する人が大幅に減っていることから、社員が献血と寄付に参加するプログラムを実施中で、社員8万人が献血に参加し、参加者の数に応じて伝統市場商品券を購入し、寄付しています。