困難な状況になった際、助けを求められる人がいない人の割合が、韓国はOECD=経済協力開発機構の加盟国のなかでもっとも高いことがわかりました。
OECDが、去年、加盟34か国の｢社会的孤立の状況｣を調査したところによりますと、｢自分が困難な状況に陥った際、助けを求められる家族や友人がいますか｣という問いに対して、韓国で｢いる｣と答えた人は72.4%でした。
これは、OECD加盟34か国のなかではもっとも低い割合で、加盟国の平均88%より15.6%ポイント低くなっています。
これについて専門家は、｢周りの人々と築く社会的なつながりは、健康寿命や社会的な連帯感の形成などに大きな影響を与えるので、社会的孤立を減らすための取り組みが必要だ｣と指摘しています。
一方、助けを求められる人がいると答えた人の割合がもっとも高かったのはスイスの95.8%で、続いてデンマーク、ドイツなどの順となっており、日本は88.5%でした。