海外で、韓流コンテンツに対する消費者心理が全体的に悪くなっていることがわかりました。
これは、韓国文化産業交流財団が去年10月から12月にかけて、日本、中国、アメリカなど世界15か国の韓流コンテンツ利用者7200人を対象に実施した実態調査で明らかになったものです。
それによりますと、「1年後、韓流の大衆文化商品に対する消費支出が増えるだろう」と答えた人の割合は31.0％にとどまっています。
2014年の調査では55.5％となっていたのが、2015年には41.3％に減少し、去年、さらに減ったものです。
国別では、アメリカ、中国、イギリス、UAE＝アラブ首長国連邦などで減少が目立ちました。
また、韓流に対する否定的な認識が広がっていることがわかりました。
反韓流に共感すると答えた人の割合は21.1％で、前の年に比べて4.9ポイント上昇しました。
理由としては、「どれも似たり寄ったりで飽きた」が19.6％で最も多く、「コンテンツが刺激的・扇情的」が13.7％、「コンテンツが商業的過ぎる」13.5％、「韓国との政治・外交対立」12.5％となっています。
反韓流に共感すると答えた割合を国別にみると、インドが33.7％で最も高く、次いで日本28.3％、中国27.8％、UAE25.0％の順でした。