人の体に悪影響を及ぼすとされる｢PM2.5｣など、国内の大気汚染物質の濃度が高くなっているなか、子どもの7割は、大気汚染について｢深刻な問題｣であると認識していることがわかりました。
NGO=非政府組織の｢グッドネーバーズ｣が、先月、全国の小中学生472人を対象にアンケート調査したところ、空気中の大気汚染物質の濃度が高まっている現状について｢深刻な問題だ｣と答えた人は全体の75.4%を占めました。
また、最近の関心事について、｢大気汚染物質｣と答えた人がもっとも多く、続いて｢交友関係｣、｢学業｣、「外見」などの順となっているということです。
その一方で、｢ここ1年間、大気汚染物質の危険性や対応策について教わったことがない｣と答えた人は全体の61.1%を占めていたということです。
これについてグッドネーバーズは、子どもは大人に比べて免疫力が弱いうえ、大気汚染物質は子どもたちの成長に悪い影響を与える可能性が高いため、さらなる対策が必要だと指摘しています。