企業が社員の職務能力を重視する傾向が強くなり、これまで基本的な知識や教養とされてきた漢字や韓国史の検定試験が採用にあまり役立たないことが調査でわかりました。
就職ポータルサイト「サラムイン」が企業380社あまりを対象に調査したところによりますと、採用担当者が入社志願書を見る際、不要な能力や資格があるかという質問に対して、全体の73％の企業が「ある」と答えたということです。
このうち、「漢字や韓国史」を挙げた企業が48％でもっとも多く、続いて、「自己啓発や異色な経験」、「サークル活動」、「修士号・博士号」、「ボランティア活動」、「海外留学・研修」などの順でした。
こうした能力や資格を不要だとする理由について、64％が「実際の業務を遂行する上で不必要」と答えました。「職務との関連性が低い」、「ほかとの違いがわからない」という回答も続きました。
採用時の評価でもっとも重視する能力としては、「専攻」という回答が52％でもっとも多く、続いて「インターン経験」、「アルバイト経験」、「学校での成績」などの順でした。