夏の猛暑に対する警報・注意報が出される際の基準が、これまでの気温から、人が感じる暑さ「体感温度」に改められます。
気象庁が8日に明らかにしたもので、ことしから試験的に実施し、来年から正式に基準を改めるということです。
一日の最高気温を基準に発表される現在の猛暑警報・注意報については、実際の健康への影響を適切に反映していないという指摘がありました。
このため、ことしからは、一日の最高体感温度が33度以上の状態が２日以上続くと予想されるときに猛暑注意報を、一日の最高体感温度が35度以上の状態が2日以上続くと予想されるときに猛暑警報を発表します。
気象庁はまた、急激に体感温度が上昇することが予想されるときや猛暑の長期化により被害が予想されるときも猛暑警報・注意報を発表できるように改めるとしています。
気象庁によりますと、基準の見直しにより、比較的湿度の低い内陸部の猛暑警報・注意報日数は年平均0.3日減るのに対し、湿度の高い沿岸部は8.6日増えるとみられ、全国的には16.2日から19.8日へと、3.６日増えると予想されるということです。