韓国では、幼児向けの公教育以外の私的な教育、幼児教室や塾などのいわゆる「私教育」が日々過熱していますが、この時期の私教育が子どもの学業や情緒に与える有意義な効果はないという研究結果が発表されました。
 
育児政策研究所は、2008年4月から8月の間に生まれた2150人を対象に毎年行われている調査の結果をもとに、3才から5才までの間の私教育の経験が、小中学校の学業遂行能力などに及ぼす中長期的な影響を分析し、その結果を16日、発表しました。
 
それによりますと、私教育の経験は、初期の学業遂行能力には一部、前向きな影響がみられたものの、その差はごくわずかなものだったということです。
 
また、自己肯定感や生活の満足度など、情緒的な側面でも有意義な効果は見られず、むしろ私教育を受けていなかった子どもが、時間が経つにつれて生活の満足度が早く向上するなど、一部、否定的な効果も表れたということです。
 
研究所はさらに、小学校1年生の児童72人を対象に私教育の短期的な影響も調べたところ、私教育の経験が言語能力、問題解決力、実行機能の発達に前向きな影響を及ぼさなかったとしています。
 
ただ、体育や舞踊など、体育系の私教育の経験がある児童は誠実性や他人を理解する能力が高く、芸術系の私教育の経験が多いほど、集中力が低下する可能性が低くなるといった効果がみられたということです。
 
研究所は、「乳幼児期は私教育に時間と費用を費やすよりは、子どもを自由に遊ばせ、親とともに経験する時間を増やすことが、子どもの成長と発達に役立つ可能性があることを親たちに向けて持続的に発信すべきだ」としています。