韓国は、テレワークの平均日数が週0.5日と、調査対象の40か国のなかでもっとも少ないことがアメリカ・スタンフォード大学の調査で明らかになりました。
この調査は、スタンフォード大学の研究チームが去年11月から今年2月にかけて、40か国の大卒者1万6000人を対象にコロナ禍以降のテレワークの実態について調査したもので、結果はイギリスの経済誌「エコノミスト」が現地時間の21日に報じました。
それによりますと、40か国のテレワークの平均日数は、週1.3日で、おととしとほぼ同じ水準だったということです。
国別では、テレワークの平均日数がもっとも少ないのは韓国で、週0.5日でした。
一方、もっとも多かったのはカナダで週1.9日、続いてイギリスが週1.8日、アメリカが週1.6日と続きました。
アジアでは日本が週0.7日、中国が週0.6日と、韓国を上回りました。
研究チームは、こうした国別の差について、「産業構造やコロナ禍への対応、財政事情なども影響したが、もっとも大きな要因は文化的な違いだ」と説明しています。
特に、個人主義が強い国ではテレワークが受け入れられやすく、集団主義が強い国では対面での勤務が好まれる傾向があると指摘しています。
実際、研究チームが各国の「集団主義の度合い」と「テレワークの頻度」を比較したグラフも公表され、集団主義が強い国ほどテレワークの日数が少なくなっていました。
なかでも韓国は、集団主義がもっとも強く、テレワークの日数はもっとも少ない国として位置づけられました。