韓国と日本の大学生の間では神社参拝や歴史教科書など韓・日の近代史を中心とした歴史認識にかなりの差があることが分かりました｡これは、韓国の国立大学ソウル大学の「大学新聞」と日本の東京大学の「東大新報」がサッカーのワールドカップの韓・日共催にちなんで両校の大学生を対象にアンケート調査を行ったものです。それによりますと、「韓・日関係の改善のため、過去の歴史の清算が先行されるべきだ」にソウル大学の学生は７３％が「そう思う」と答えたのに対して、東大生は４５％に止まりました。また「日本の首相の靖国神社参拝問題」について、ソウル大生の７３％は否定的に捉えているのに対し、東大生は８４％までが「特に問題はない」と考えています。さらに「さきの大戦以後の相手国の現代史についてしらない」という回答はソウル大生は３人に１人の割合の６９％、東大生も６３％と、ソウル大生・東大生ともに相手国に対する歴史認識が不足している実態が明らかになりました。ワールドカップの後の韓・日関係について聞いたところ、ソウル大学生は「良くなると思う」が５１％でしたが、東大生は２７％に止まりました。一方、北東アジアの安保に脅威となる国を挙げてもらったところ、ソウル大学生は「アメリカ」が５８％で最も高く、次いで「北韓」２１％、「日本」８％の順だったのに対して、東大生は「北韓」が６０％で最も高く、「中国」２０％、「アメリカ」１６％と対照的でした。