大手食品メーカーの農心（ノンシム）や三養（サミャン）食品が、13年ぶりにインスタントラーメンの価格を引き下げました。

業界トップの農心は27日、7月1日から主力商品の「辛ラーメン」の出庫価格を4.5％下げると明らかにしました。このため、小売店基準での価格は、1袋当たり50ウォン安くなります。

農心によりますと、国内の製粉メーカーから供給を受ける小麦粉の価格が7月から5％減額される予定で、農心のコスト削減額は年間80億ウォン程度になる見込みです。

また、今回の値下げにより消費者は、年間200億ウォン以上の恩恵を受ける見通しだということです。

業界3位の三養食品も、7月1日から主力商品の「三養ラーメン」をはじめとする12種類のインスタントラーメンの価格を平均4.7％引き下げることに決めました。

農心と三養食品が、インスタントラーメンの値下げを行うのは、2010年に原材料価格の下落を受けて商品価格を引き下げて以来、13年ぶりです。

当時、農心は辛ラーメンなどの主力製品を2.7％から7.1％値下げし、三養食品は三養ラーメンなど5つの商品価格を最大6.7％下げました。

農心と三養食品の値下げを受けて、業界2位のオットゥギや4位のパルドなど、ほかの食品メーカーもインスタントラーメンの値下げを検討しているということです。

今回の値下げには、政府による製粉業界に対する値下げ圧力が背景にあります。

5月のインスタントラーメンの消費者価格は、前の年の同じ時期に比べて13.1％上昇し、リーマンショックに見舞われた2009年2月（14.3％）以降、14年3か月ぶりとなる上昇幅を記録しました。

秋慶鎬（チュ・ギョンホ）経済副総理兼企画財政部長官は先週、世界的な穀物価格の下落に触れながら、食品メーカー各社に対しインスタントラーメンの価格を引き下げることを勧告し、消費者団体からも賛同の声が上がっていました。

また、26日には、農林畜産食品部が製粉業界に小麦粉価格の引き下げを要求していたため、メーカー各社に対して値下げ圧力が強くなっていました。