AI＝人工知能の急速な普及により、大容量のデータを高速でやり取りできるメモリの開発競争が激しさを増す中、裁判所は、この分野でリードするSKハイニックスの元研究員に対して、ライバル会社のマイクロンへの転職を禁止する仮処分を決定しました。 

HBMと呼ばれる超高速で大容量のAIメモリは、記憶用半導体、DRAMを縦に積み重ねることで、データの処理速度を飛躍的に高めるもので、AIの処理には欠かせない部品とされています。

業界関係者が7日、明らかにしたところによりますと、SKハイニックスでDRAMとHBMの設計を担当していた元研究員は、おととしの7月にSKハイニックスを退社し、その後、アメリカのマイクロンに役員待遇で転職したということです。

この研究員は、SKハイニックスを退職する際、2年間は、マイクロンを含むライバル会社に就職しないという誓約書に署名していました。

その後、SKハイニックスは、この研究員がマイクロンに転職したことを確認し、去年の8月に転職禁止の仮処分を裁判所に申請しました。

ソウル中央地方裁判所は、先月末にSKハイニックスが申請した仮処分の申請を認め、研究員に対して、処分に違反した場合1日あたり1,000万ウォンをSKハイニックスに支払うよう命じました。

裁判所は、元研究員がSKハイニックスで得た情報がライバル企業のマイクロンに流出し、SKハイニックスの競争力が低下するのは避けられないと判断しました。

現在、HBMの開発では、SKハイニックスが先行していて、サムスン電子とマイクロンがその後を追っている状況です。

SKハイニックスは、近く、HBMの第5世代であるHBM3eの8層の製品の量産を開始する計画です。

一方、これまでHBM市場で存在感が薄かったマイクロンも、最近、HBM3eの量産を開始したと発表しました。

業界では、マイクロンが現行の第4世代の生産を飛ばして、第5世代の量産で勝負をかけたとみられています。

サムスン電子も、マイクロンの発表直後に、業界初となるDRAMチップを12段、積み上げたHBM33の開発に成功したと発表していて、HBMの開発競争が本格化しています。