東京新聞は28日付けの社説で、「第４次韓流ブーム　世界戦略に注目したい」と題する主張を載せました。
それによりますと、「第４次の韓流ブーム」と呼ばれるほど、韓国のドラマや映画、K-POPなどが日本で大きな人気を博している、そして「内容の多彩さ、斬新さだけでなく、世界市場を意識した販売戦略にも注目したい」と述べています。
具体的には、アカデミー賞で４冠に輝いたポン・ジュノ監督の映画「パラサイト　半地下の家族」、有料動画配信サービス「ネットフリックス」で配信されて、アメリカや日本で大ヒットしたドラマ「愛の不時着」、そしてBTSなどのK-POPや韓国文学などを挙げ、これらが成功している背景として「世界を意識したマーケティングがある」と、東京新聞は分析しています。
ドラマの例としては、ネットフリックスと長期契約を結んで巨額の制作費を投入し、本放送終了後に時間をおかず世界に公開している点や、政府傘下の韓国コンテンツ振興院が毎年脚本を公募するなど、国レベルで新人の発掘に取り組んでいる点を挙げています。
そして「韓国ドラマの輸出実績は2018年に年間２億4000万ドルとなり、日本のおよそ８倍に成長した」として、両国の差を比較しました。
東京新聞は、「韓国は自国のマーケットが狭く、世界を意識せざるを得ない事情があるとはいえ、日本のコンテンツを世界に広く認知してもらう工夫がいま求められている」と指摘しています。